オフィスコンビニとは？おすすめサービスの紹介から活用事例まで解説

オフィス回帰をすすめる時勢によりいっそうの注目を集めている、社内設備を充実させる福利厚生。職場で利用できるサービスには目的ごとにさまざまなものがありますが、中でもお菓子や飲み物を購入できる社内売店、通称「オフィスコンビニ」の需要が高まっています。

「少人数企業でも導入できる？」「ほかの福利厚生と比較して悩んでいる」「補充などの管理の手間をかけたくない」といった疑問や課題を解消できるサービスをかしこく選ぶためにも、今回はオフィスコンビニの基礎知識からサービスの最適な選び方、実際の活用事例までご紹介します。

オフィスコンビニサービスとは

オフィスコンビニというサービス自体に明確な定義・決まりはありませんが、広く「社内にあるコンビニのような小型売店」という文字どおりの意味で使用されています。オフィスビル内で営業しているコンビニエンスストア（従業員がいる通常店舗）のことではなく、あくまで福利厚生として社内管轄下に置かれた無人売店施設のことをこう呼称することが一般的です。

オフィスコンビニを多くの企業が導入するようになった背景

従来においては、企業の福利厚生としてよく提供されているのは「社員食堂」「社宅・寮」「特別休暇」といったラインナップでしたが、近年においてはオフィスコンビニを導入する会社も増えてきています。

法人向けのオフィスコンビニサービスの魅力的な選択肢が増えたことも一因ですが、その背景にある理由として「リモートワークによるコミュニケーションの減少」「働き方改革の促進」などが挙げられます。

実際に、従業員同士の日頃のちょっとした交流が減少していることについて調査を行ったところ「会話のきっかけになるような福利厚生が欲しい」と感じている人が62.1%と、実に過半数を占めていることがわかりました。大きな社員食堂やカフェテリアの設備を入れられない環境であっても、オフィスコンビニは交流の拠点としても機能する無人売店型サービスなので、会社の規模に左右されず気軽に導入することができます。

離職率や定着率、採用有利化などの人材にまつわる悩みが尽きない昨今においては、従業員満足度は重要な指数のひとつ。特に若い世代にとっては、昔に比べて給料や社名よりも働きやすさを重視している傾向にあることからも、労働環境改善に直結するオフィスコンビニの福利厚生は魅力的な施策といえます。